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メンタルヘルスに強い産業医なら

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従来型EAP(従業員支援プログラム)ではなく、CAP(企業支援プログラム)として職場のメンタルヘルスに精通した精神科医が中心となり会社全体(従業員・人事労務担当者・産業保健スタッフ・経営陣)をサポートします。

採用情報メディカルケア虎ノ門

EAP歴史

EAPとは


EAP(Employee Assistance Program)とは、1950年代にアメリカで社会問題となっていたアルコール依存従業員への対策に端を発したもので、職場におけるプログラムであり、企業が生産性の問題と取り組むこと及び、従業員が個人的な問題を確認し解決することを支援するものです。日本では「従業員援助プログラム」と訳されます。


EAPの主な役割は業務の遂行に影響を及ぼす可能性がある問題すなわち、「健康」、「結婚」、「家族」、「生計」、「アルコール」、「薬物」、「法律」、「情緒」、「ストレス」を抱える社員に対して主にカウンセリングや心理、行動療法を行い個人的な問題を解決し、企業の生産性を向上させることとなっています。


近年日本でもEAPを提供する会社が立ち上がりましたが、アメリカと健康保険制度や法令が違うため、アメリカでの方法をそのまま導入してもなかなか成果が得られないのが実情のようです。




歴史

EAP

EAPは、1950年の第二次世界大戦で心的外傷を負った、帰還兵士たちの心のケアをした事から始まりました。
その後、ベトナム戦争後の経済不況の影響により、リストラや、その他多くの問題による、 アルコール依存症や、薬物依存、うつ病などに陥る人々が増加していくという大きな問題がありました。
経済不況により、経営者や労働者たちの中に、精神疾患を発病する人が増え、経済状況の悪化や、生産力の低い環境になっていったのです。




このような状態を改善するために働いたのが、従業員支援プログラム(EAP)なのです。
労働者のメンタルヘルスをすることで、生産性を上げ、企業の業績を上げていきました。
アメリカでは、1970年代〜1980年代頃に、EAPが急速に広まっていったとされています。


その当時は、アルコール依存や薬物依存だけのEAPだったのですが、 次第に、人間関係や、うつ病、適応障害などの問題にも拡大していったのです。
その後、従業員支援プログラムを表彰したことで関心が広まり、1980年代には、当時の大統領により、 労働者のメンタルヘルスケアに積極的に取り組むべきとされ、医療制度改革が実施されたのです。


日本では、2000年に、自殺した某大手企業の従業員の遺族が起こした裁判判決により、 長時間労働による過労、うつ病、自殺の一連の原因が認められたため、 労働者への心理カウンセリングなどのメンタルヘルス対策に取り組む企業や事業所が増加してきたといわれています。


EAPを導入することで、企業と従業員の両方にメリットがあります。
企業にとっては、従業員の生産性と維持、向上が期待でき、従業員に安心して相談窓口を提供でき、 メンタルヘルス対策を専門家のアドバイスのもと、強化することができるというメリットがあります。


従業員についても、メンタルヘルス専門家から的確なアドバイスを受けることができ、 会社に知られることなく、安心して相談できるというメリットなど、 EAPを導入することで、企業も従業員も守ることができ、今後の経済効果にも期待ができるのではないでしょうか。




メンタルヘルスを重要視していなかった企業さんも多いことかと思います。
しかし、EAPを導入することで、たくさんのメリットが存在するという事を是非ご理解し、 今後の経済効果にも期待をしていただけると嬉しい限りです。

東京港区の当社はCAP(Corporate Assistance Program )を提案し、社員はもとより人事労務担当者、経営陣、産業保健スタッフらを支援の対象とし様々な支援サービスを提供しています。また現在導入しているEAP契約の内容を見直し、会社との適合性を診断、再構築のお手伝いをいたします。




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