MRC - Mental Health Research & Consulting

メンタルヘルスに強い産業医なら

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従来型EAP(従業員支援プログラム)ではなく、CAP(企業支援プログラム)として職場のメンタルヘルスに精通した精神科医が中心となり会社全体(従業員・人事労務担当者・産業保健スタッフ・経営陣)をサポートします。

採用情報メディカルケア虎ノ門

メンタルヘルス対策のポイント

IT化やグローバル化、業務スピードの加速化により労働者を取りまく環境は厳しいものとなっており、年々メンタルヘルス疾患の患者数が増加しています。そしてそれに伴い業務に起因するメンタルヘルス疾患に対する労災認定や民事訴訟も増えています。


今日、社会はコンプライアンスの遵守を強く求め、企業の社会的責任が新聞やニュースで大きく取り上げられるようになりました。そのような背景から業務に起因するメンタルヘルス疾患を防ぐことは企業の信頼を守るために最重要課題となっています。


企業が実施すべきメンタルヘルス対策とは


メンタルヘルス対策

1.事業場としてのメンタルヘルス対策プランの制定


事業場全体としてのメンタルヘルス対策を立てることで計画的に対策を進めることができるだけでなく、行った対策の結果を見直し次につなげることが可能となります。


2.セルフケア研修


セルフケアとはメンタルヘルスの基礎知識や自分の受けやすいストレスを知り、それに対する対処法を学ぶものです。知識をつけることで自分の状態を客観的に見ることができ、早期の家族、上司、専門家への相談や医療機関の受診につながります。


3.ラインケア研修


ラインケアとは主に管理監督者が不調者を早期に発見し、しかるべき対応法を学ぶものです。部下の様子や業務内容、業務量を一番把握しているのは管理監督者ですので早期に部下の不調の発見ができれば状況が悪化しないうちに対応ができるでしょう。また合わせて管理監督者自身のストレス対処法やコミュニケーションのスキルアップ、パワーハラスメントやセクシャルハラスメントに対する情報提供も必要でしょう。


4.長時間労働者に対する面談


長時間の労働だけではメンタルヘルス疾患発症への大きなリスクにはなりませんが、業務量が多さや、コントロール度の低い業務、また長時間労働で生じるギスギスした職場の人間関係は労働者の強いストレスになるでしょう。そのような環境で働く労働者の不調を早期に発見し対応することが大切です。


5.従業員に対しての職場環境調査やストレスチェック


職場環境やストレス傾向を把握することはメンタルヘルス対策の指針を決定していくうえで重要です。またメンタル不調者のスクリーニングもできます。


6.相談窓口の設置


社内に健康管理室があり、産業医や産業保健スタッフがいる場合は相談窓口を従業員に周知し相談ができる体制を作ります。そのような資源がない場合は事業場外の資源を活用すると良いでしょう。




東京港区にある弊社では各種研修や従業員に対するストレスチェックを実施しています。ぜひお問い合わせください。




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